e市場とは、インターネット上に設けられた企業間取引所。Webサイトを通じて売り手と買い手を結び付ける電子市場のこと。 売り手と買い手が直接取引を行なうことにより、これまでの中間流通業者を「中抜き」にして取引することができ、流通コストが削減できる。 売り手にとっては、新規取引先の開拓や、営業コストの削減、取引先の増加による在庫リスクの平準化、在庫調整などを実現できる。 また、買い手にとっては、調達コストや物流コストの削減、スポット取引による緊急時の調達手段の確保などが実現できる。 市場の運営には、買い手も売り手も安心して取引できる信用や、決済や与信管理などの金融機能、物流機能などが必要とされる。 当初は、オフィス用品(MRO製品)の購買から始まったが、商品の種類や業界ごとに様々なeマーケットプレイスが立ち上がっており、中核事業に直接影響する、原材料の調達や最終製品の販売にも普及が進んでいる。 将来的には、企業間電子商取引(B to B EC)のほとんどはeマーケットプレイスの形で実現するのではないかといわれている。 アメリカではAribaやVirticalNet、CommerceOneなどの電子市場運営の専門企業が独自のソフトウェアやノウハウを武器に多くの業界向け市場を運営しており、業績を急拡大させている。 日本では、鉄鋼や化学などでは商社主導のものが多く、電子部品や製紙関連、建設資材などではメーカー主導の市場が多い。 他にも、繊維、衣料品、石油製品、電力、運送スペース、農薬、農産物、食料品、花卉、オフィス用品、一般消費財、医薬品、医療機器、建機、金融商品、化粧品、広告枠など、様々な分野のeマーケットプレイスが存在する。 中には、アメリカで成功した運営事業者が単独や合弁などで「日本上陸」する場合や、ベンチャー企業が市場を開拓している例もある。
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